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正しいトルク管理で品質向上!事例はトルクハンドブック8で

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東日65年の歴史は、日本のトルクツールの歴史。

東日製作所の設立は1949年。

国内産業界ではまだ品質管理の思想が一般的でなかった時代に、東日はネジの締付け管理の重要性に着目し、国内初のトルクレンチを開発しました。

トルクを管理することは、自動車産業をはじめあらゆる産業において品質管理の要諦であり、その後65年に渡って、東日はトルク機器の第一人者として発展してきました。

1949

創業そしてトルクレンチとの出会い。

1949年5月、長年、日立航空機の技術陣を指揮してきた辻琇と東京衡機製造所の南部鎮雄が連携して、東日製作所を設立。1951年、国産第1号のトルクレンチを開発して、技術上の大きな柱を獲得。1956年にはトグル機構を用いたトルクレンチ(QL)を、1957年にはトルクドライバー(LTD)とトルクメータ(OT)を開発しました。

▶ Episode.1 : 国産トルクレンチ第一号の誕生

1959

大森工場を建設、生産体制拡大。

創業以来10年、初めての自社工場として大森工場を建設。生産量は1年で倍増の快挙を達成しました。その後、1967年には大森工場を増設、1969年、筑波工場を開設、1974年、甲府工場を開設、1986年、甲府第二工場開設と、現在に至る生産体制を確立しました。
1968

世界初、エアトルクツールの開発で大反響。

世界で初めて、エアモータを用いたトルクツール「ユニトルク」を開発。締付け作業を手動式から動力式に変えることで、さまざまな分野の作業効率を劇的に向上させることができました。「ユニトルク」は東京都発明賞を受賞。東日トルクの技術力は、一躍世界の注目を集めました。

▶ Episode.2 : 創業者辻琇の設計思想

1971

ヨーロッパへ、アメリカへ、トルク技術を世界へ。

1971年11月、オーストリアのヒューバー社に、初めて製品を輸出。その後も、スウェーデン、デンマーク、西ドイツ(当時)、イギリス、イタリア、ギリシャ、スペインへ代理店網を拡大。71年8月にはデュッセルドルフ、1980年代には東日ヨーロッパ、東日アメリカを設立し、欧米の産業界への進出を果たしました。

1976

トルク管理マニュアルを作成。世界的な品質向上に貢献。

品質管理思想の普及に伴い、トルクレンチメーカーとしての東日ブランドへの社会的期待が向上しました。トルク機器の説明やネジの締付け管理に関する講習の機会が増加し、この内容を元に『トルク管理マニュアル』が制作されました。このマニュアルは工業界のトルク管理の普及に大きく貢献し、日本語だけでなく英語、中国語、韓国語など多くの言語に翻訳され、世界で役立っています。

▶ Episode.3 : トルク機器の累計販売本数100万本を達成

1989

機能を文化へ。東日デザイン元年。

高い機能と高い文化を持つことを「高品位化」と定義。サービスや製品のあり方を美しさや知性といった文化面から見直し、都立工業技術センター(現:地方独立行政法人 東京都立産業技術研究センター)の協力を得て工業デザインを導入しました。それまでメーカー志向が強かったデザインに、ユーザーの「使いやすさ」を加え、「人に優しい」製品作りに取り組み始めました。

1999

メーカーの使命として、知識と情報を提供する。

創立50周年にあたる1999年、顧客サービスの発信基地となるトルクセンタービルを建設。また、トルクに関する技術情報を網羅したハンドブック(‘99年日本産業広告総合展通産大臣賞受賞)を制作し、サービスとサポートの充実に努めました。東京モーターショーやケルンメッセなど、国際的な展示会への出展を開始。トルク機器についての知識と情報を広く公開しています。

2008

さらに緻密に、広範囲に、東日グローバルネットワーク。

2000年代に入り、東日は内外の生産・販売拠点の拡充を推進してきました。2002年、中国・上海に生産拠点を開設。2006年、東日ヨーロッパにトルクセンターを開設してEU圏でのユーザーとディーラーへのサービス・サポートを開始。2008年には子会社の東日アメリカがアトランタ事務所を開設して南部のユーザーとディーラーへのサポートを強化しました。今後とも東日は、製造・販売・サービスのグローバル化を推進し、トルク技術を通じて世界の安全・安心に一層の貢献を果たします。

▶ Episode.4 : 時代のニーズに応えるTW1000N

2014

モノづくりをさらに強化

トルク機器のトップメーカーとして基盤となる「東日テクニカルセンター」を甲府工場内に新設。トルク機器の製造メーカーとして初めて計量法に基づくトルク区分の校正事業者として登録された「トルク標準室」や、トルクレンチやトルクドライバの耐久試験機を備えた「製品試験室」、さまざまな分析・測定が可能な「測定室」を移設・新設予定です。またテクニカルセンターと機械加工工場・製品倉庫建屋には太陽光発電パネルを屋上に設置し、CO2削減による地球温暖化防止に貢献します。